赤ちゃんを授かると、これから始まる新しい生活にドキドキとワクワクがあふれますよね。その中でも「妊婦健診」は、妊婦さんが定期的に受ける大切な健康診査であり、おなかの赤ちゃんとママの健康を守るために欠かせません。しかし、「妊婦健診の費用はどれくらいかかるの？」「助成制度はあるの？」など、費用面に不安を感じる方も少なくありません。今回は、そんな疑問に分かりやすくお答えします。

妊婦健診（妊婦健康診査）の費用はどれくらい？

妊婦健診は、妊娠の経過を安全に見守るために定期的に行われます。健診は健康保険適用外となっているため、通常は自費で受けます。1回あたり4,000円～10,000円ほど、必要な検査内容によってはもう少し高くなることもあり、一般的には妊娠中に14回程度の健診が推奨されています。これらすべての費用を自費で負担すると、かなり大きな金額になります。

助成制度ってどうなっているの？

そこで活躍するのが「妊婦健診費用助成制度」です。この制度は、妊婦さんが経済的な負担なく健診を受けられるよう、各市区町村が健診費用の一部を負担する仕組みです。妊娠の届出を住民票のある自治体の窓口に提出すると、母子健康手帳と一緒に「受診券」や「補助券」が配布されます。これを医療機関で提出すると、自治体が定めた金額が医療機関へ直接支払われ、自己負担が軽減されます。誰でも妊娠の届出をすれば利用できる制度です。

※助成金額や助成回数は自治体により異なります。

助成の内容や手続き

妊婦健診費用の助成を受けるには、まず「妊娠の届出」が必要です。妊娠が分かったら、住民票のある市区町村の役所や保健センターで妊娠の届出を行いましょう。

一般的な流れは以下の通りです。

1.医師による妊娠判定（診断）を受ける
産婦人科など医療機関で、妊娠していることを診断してもらいます。

2.必要書類の準備
自治体によっては、医師の妊娠証明書や診断書の提出が求められることがあります。市区町村の公式ホームページで事前に必要書類を確認しておきましょう。

3.役所や保健センターの窓口へ行く
窓口で必要書類を提出し、妊娠の届出をします。

4.母子健康手帳・受診券の交付
妊娠の届出が受理されると、母子健康手帳と一緒に妊婦健診費用助成の「受診券」や「補助券」が交付
されます。

これらの券を指定医療機関へ提出することで、助成制度が利用できます。受診券の枚数や助成の上限額、対象となる検査内容は自治体により異なります。

また、助成券を使った場合でも、助成対象外の検査や自治体で定めた上限額を超える費用は自己負担となります。受診前に、医療機関やお住まいの自治体の公式ウェブサイトで詳細を確認しておくと安心です。

全国での助成制度の枠組み

ほとんどの自治体では、妊娠初期から出産まで通算14回分程度の健診費用を助成しています。金額は妊婦健診1回につき5,000円～10,000円ほどが一般的で、基本的な検査（エコー、血液・尿検査など）が助成対象です。追加検査やオプションは自己負担となる場合もあります。

地域ごとの特徴や注意点

全国で基本的な流れは共通ですが、助成額や追加サービスなどは自治体ごとに細かな違いがあります。大都市圏では独自のサポートや助成枠が大きいケースもあり、中には乳児健診も合わせてサポートしている自治体もあります。詳細は、お住まいの自治体の公式ウェブサイトや窓口での確認をおすすめします。

よくある質問

Q1. 里帰り出産をする場合の助成はどうなる？
A1. 住民票のある自治体が助成します。里帰り先では健診費用をいったん自費で支払い、後日領収書等を添えて住民票がある自治体へ申請し、払い戻し（償還払い）を受けることができます。

Q2. 受診券はどの医療機関でも使えるの？
A2. 受診券は原則、住民票のある自治体が指定・契約している医療機関で利用できます。都道府県外や他自治体では使えないことが多いです。

Q3. 自己負担が発生するのはどんなとき？
A3. 助成の上限額を超えた場合や、助成対象外の検査・オプションを受けた場合は自己負担となります。医療機関によって費用差額が生じる場合もあります。

まとめ

妊婦健診は、妊娠期間中もっとも大切な健康管理。健診費用が気になる方も、「妊婦健診費用助成制度」を利用すれば、安心して妊婦健診を受けられます。母子手帳とともに自治体のサポートも上手に活用し、赤ちゃんの成長をしっかり見守っていきましょう。何か迷ったら、自治体の公式ウェブサイトや窓口をチェックしてください。

(この記事は、全国共通の妊婦健診費用助成制度について複数自治体の情報をもとにまとめています。）